耐震の重要性と、日本で地震に備える必要性

日本は地震が頻発する国であり、大地震のリスクを常に抱えています。過去の地震、たとえば2024年1月の能登半島地震や熊本地震では、多くの建物が倒壊し、家族の安全が脅かされました。こうした事例からも、耐震性の高い住宅を選ぶことが、家族の命や財産を守るために欠かせないことがわかります。今回は、地震に強い家づくりを得意とするイデアホームが、改めて「耐震」について詳しく解説します。 

イデアホームでは、日本でも珍しい「耐震研究所」を設立し、耐震性能に関する研究を行っています。この研究所では、耐震等級に関する知識を深め、地震に強い家づくりについて学べます。家族が安心して暮らせる住まいを実現するために、「耐震研究所」に来てみませんか？

耐震基準とは？

「耐震」と聞くと、まず思い浮かぶのが「耐震基準」ではないでしょうか。耐震基準とは、地震に耐えられる建物を建てるために定められた最低限のルールです。日本ではこれまでに、地震被害を軽減するため、耐震基準が段階的に改正されてきました。特に大きな転換点となったのが1981年と2000年の改正です。

まず、1981年に建築基準法が改正され、「新耐震基準」が施行されました。この基準では、震度6～7の大地震に耐えられる構造が求められ、従来の「旧耐震基準」と比べて安全性が大幅に向上しました。さらに、2000年の改正では木造住宅の基礎や接合部の強度が強化され、耐震性能がさらに向上しました。これにより、2000年以降に建築された住宅は、より安全性の高い設計が求められるようになりました。このように、耐震基準は地震被害を防ぐために、時代とともに進化しています。

▼耐震基準について詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

耐震基準とは？　旧耐震と新耐震の違いをわかりやすく解説

地震に備えて特に注意が必要なのは、1981年以前に建築された住宅です。これらの住宅は、現行の耐震基準を満たしていない可能性が高く、地震発生時に倒壊や大きな損傷を受けるリスクがあります。自宅の耐震性が気になる方には、イデアホームの「耐震シミュレーション」がおすすめです。当社では、「時刻歴応答解析」という高層ビルの構造計算にも用いられる解析手法を活用し、耐震シミュレーションソフト「wallstat」で住まいの耐震性能を可視化します。地震発生時の揺れ方や損傷個所を動画で確認できるため、耐震補強の検討にも役立ちます。

▼詳しくはこちらのページをご覧ください。

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耐震等級とは何か？

耐震基準と並んで、「耐震」の指標としてよく挙げられるのが「耐震等級」です。ここでは、耐震等級について詳しく説明します。耐震等級とは、住宅の地震への耐久性を表す指標であり、建築基準法に基づき1～3の3段階に分類されます。等級が高いほど、地震の揺れに対する強度が増します。特に、新築住宅では耐震等級3を目指すことが推奨されており、安全性と資産価値の両面でメリットがあります。

耐震等級1～3の違い

等級1	建築基準法の最低基準を満たすレベル。震度6～7の地震に1回耐えることが可能な強度とされている。
等級2	等級1の1.25倍の強度。学校や病院など、避難所として利用される建物に求められる基準。
等級3	等級1の1.5倍の強度。警察署や消防署などの防災拠点に適用される最高基準。ただし、これらの建物は構造計算を行った上で耐震性を確保しているため、住宅の耐震等級3とは実際の強度に違いがある。

建築基準法で定められた耐震等級は、安全基準の目安として重要です。しかし、その後に行われた実大振動台実験や過去の大地震の被害状況から、実際の地震の揺れは想定よりも大きいことがわかっています。こうした現状を踏まえ、より安全な対策が求められています。

▼より詳しく知りたい方は、イデアホームの「耐震等級」についての記事をご覧ください。

耐震等級とは？初心者向けに、じっくり解説します

耐震等級3は本当に必要？ 家づくりで後悔しないための耐震ガイド

耐震等級を決める「構造計算」の重要性

耐震等級には1～3の基準がありますが、木造住宅の耐震等級は、簡易的な壁量計算のみで決められるケースが多いのが実情です。しかし、より詳細に耐震性を評価し、安全な家を建てるためには「構造計算」が不可欠です。

構造計算では、以下の要素をもとに地震への耐性を評価します。

• 壁量計算：家全体の壁の量が建築基準法を満たしているか。※
• 柱や梁が地震の力に耐えられるか
• 土台・柱・梁の接合部が、地震の衝撃で破損しないか
• 耐力壁の配置バランスが適正か（地震時に横方向の力に耐えられるか）
• 基礎や金物が地震の力で壊れないか

※2025年4月の建築基準法改正により、構造計算を実施する場合、従来の仕様規定（壁量計算）の適用が不要となります。 具体的には、構造計算（許容応力度計算）を行うことで、壁量計算や柱の小径の基準などの仕様規定に従う必要がなくなります。

これらの要素をもとに、建物の重量や地震発生時にかかる力を計算し、耐震性能を評価します。

能登半島地震から学ぶ、耐震の必要性

2024年1月に発生した能登半島地震では、多くの住宅が倒壊や損傷を受け、多くの人が生活基盤を失いました。この地震から学べることは、地震は予測が難しいだけでなく、被害を最小限に抑えるためには事前の備えが不可欠であるということです。特に、旧耐震基準で建てられた住宅は危険性が高く、早急な耐震診断と補強が必要です。しかし「耐震基準を満たしている住宅」を持つだけでは、必ずしも家族を守るための最善策とはいえません。

「地震に強い家」とは、単に耐震等級が高いだけで実現されるものではありません。国の基準では、耐震等級ごとに震度6～7の地震での倒壊や損傷の程度が目安として定められています。しかし、耐震等級があるからといって、個々の建物の耐震性が保証されるわけではなく、大地震で倒壊しないことを証明するものでもありません。

また、建築基準法の想定を超える地震は、能登半島地震をはじめ過去にもたびたび発生しています。最新の住宅でも大きな損傷を受けることがあるのは、そのためです。家を建てる前に耐震シミュレーションを実施し、地震発生時の建物の損傷リスクを事前に確認することが重要です。

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本当に地震に強い家を建てる工務店・ハウスメーカーの選び方

耐震研究所で学べること

イデアホームの「耐震研究所」では、耐震等級3を達成するための設計や工法を実際に体験できます。また、耐震診断の結果に基づいた具体的な補強案や、構造計算を活用した最適な設計について専門家と相談することも可能です。さらに、モデルハウスでは、耐震性能が高くデザイン性にも優れた住まいの実例を実際に見学できます。

▼耐震研究所について詳しくはこちらもご覧ください。

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耐震とは、家族を守るための重要な性能

今回は、耐震の重要性について解説しました。建物が耐震等級をクリアしていても、地盤の状態が悪ければ地震の被害を受けやすくなります。そのため、家を建てる際には地盤調査を実施し、必要に応じて地盤改良を行うことが不可欠です。特に、許容応力度計算を活用し、地盤と建物の両方の耐震性を確保しているハウスメーカーや工務店を選ぶことで、より安全な家づくりが可能になります。

地盤の強さだけでなく、その地盤が揺れやすいかどうかは、一般的な地盤調査だけではわかりません。そこでイデアホームでは、地震時の揺れやすさを確認するために「微動探査」を実施しています。

地震に備えるための第一歩は、正しい耐震知識を身につけることです。そして、地震に強い家をつくる工務店・ハウスメーカーを知ることも重要です。イデアホームの「耐震研究所」では、耐震について学びながら、家族が安心して暮らせる住まいを考えられます。ぜひ一緒に、地震に強い家づくりについて考えてみませんか？

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